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トレーニングをサポートするトレーナー。
チーム、選手や個人であったり様々な場面で活躍していますね。
体を扱う仕事なので知識や技術、責任も求められる職業です。
はたしてパーソナルトレーナーの資格はあるのでしょうか？また資格は必要なのでしょうか？
パーソナルを受けるにあたり素朴な疑問を解決します。
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パーソナルトレーナーの資格はたくさんある！
パーソナルトレーナーの資格たくさんあります！
どのトレーナーも取得を目指す大きな団体の資格や、養成スクールで認定される資格などさまざまです。
さらに、トレーニング、栄養、リハビリなど、様々なジャンルの資格があります。
これらの資格は必須なのでしょうか？
パーソナルトレーナーは資格が必要ありません！
実はパーソナルトレーナーは資格が必要ありません。
私はパーソナルトレーナーです、と言うだけで誰でもなれるのです。
もちろん、大手のフィットネスクラブだと、資格が求められる場合もあります。
もちろん資格を取得するには知識が必要になるので資格保有者であれば安心ではありますよね。
ただ資格保有に満足して、実力のないトレーナーが存在するのも事実ですので注意が必要です。
ではどのような資格があるのでしょうか？
NSCA-CPT、CSCS
NSCAはNational Strength and Conditioning Associationの略で本部はアメリカにあります。
ストレングス（神経－筋系全体の能力）とコンディショニング（体力要素の総合的な調整）に関する知識を有する資格を取得できます。
NSCAの資格認定者数は、２０１８年８月末時点、全世界で延べ４６,０００名を超えています。
NSCAジャパンは１９９１年に設立されました。
一般の方からアスリートまで幅広く指導を行うことができます。
NSCA-CPTは誰でも試験を受ける資格がありますが、NSCA-CSCSは、学位取得者(大卒以上)と限定されるので、注意が必要です。
NESTA-PFT
NESTA（全米エクササイズ＆スポーツトレーナー協会）の本部もアメリカにあります。
フィットネス業界ではとても有名な資格です。
パーソナルトレーナーとしての知識・技術の教育だけでなく、ビジネス面からもトレーナーの役割を取得することができます。
国際的にも信頼性の高い資格です。
JATI-ATI
日本トレーニング指導者協会認定の資格です。
２００６年にトレーニング現場の第一線で活躍された方々が設立した団体です。
比較的新しい団体ではありますが、フィットネスジムによってはパーソナルトレナーの必須保有資格としているところもありあます。
こちらも認知度が高い資格です。
全世界から情報を収集し、日本で活躍するトレーナー向けのトレーニング法や指導法などを取得することできます。
健康運動指導士／健康運動実践指導者
健康・体力づくり事業団によって平成１９年に設立された資格です。
健康運動指導士は保健医療の関係者と連携しプログラムの作成、指導計画の調整などを行います。
健康運動実践指導者は指導士が作成したプログラムを実践指導を行います。
パーソナルトレーニングジムが発行する資格
スクールが認定パーソナルトレーナーとして資格を発行しているパターンもあります。
週１～２回、大体半年カリキュラムを学び、卒業試験に合格するとスクール認定パーソナルトレーナーとして資格を取得することができます。
もちろん協会ほどの認知はありませんが、しっかりとパーソナルトレーナーを学んだという証にはなります。
パーソナルトレーナーに必要な知識
機能解剖学
機能解剖学とは、身体構造(内臓、脳、骨、筋肉、神経など)が身体のどこに位置するかを学ぶものです。
また位置関係だけでなく、筋肉がどう動くと、関節はどう動くのか？なども学ぶことができます。
機能解剖学を勉強すると、筋トレの際に、しっかりと狙った筋肉にアプローチすることができます。
運動生理学
運動生理学では、運動によって身体にどのような変化が生じるのか、その現象と仕組みついて学ぶことができます。
身体の様々な仕組みについて学ぶことができる学問になりますので、面白いですよ。
ここが分かってくると「有酸素運動は20分動かないと脂肪燃焼できない」が間違いということも分かるかもしれませんね？！
栄養学
ボディメイク、特にダイエットに関しては必須の学問かもしれません。
栄養学の知識があるだけで、「どうしたら痩せるのか？」、「どうしたら筋肉が増えるのか？」が分かるようになります。
資格を所有していなくても、上記の知識があると便利です。
どうやってトレーナーを選ぶか？
日本で代表的な資格をご紹介してきましたが、どの資格も民間団体が発行する資格となります。
冒頭にも記述しましたが、トレーナーになるために資格は必須ではありません。
実際、資格を保有せず実績と経験の信頼のみでアスリートに指導をしているトレーナーも存在します。
ただ、信用問題として資格を持っていることに損はありません。
また資格を取得するために、最低限知識を有しているのも事実です。
もしこれからパーソナルトレーナーとして活動しようと考えている方は、何らかの資格を取得しておくと、活動する時に困らないですね。
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